二世帯住宅を検討している方は、一般的な住宅よりも床面積や設備が増えることで、建築費用がどれくらい高くなるのか、気になることでしょう。
この記事では、二世帯住宅の建築コストを抑えるコツをご紹介します。
◆二世帯住宅の3つのタイプ
二世帯住宅とは、親世帯と子世帯など、2つの世帯が一緒に暮らすことを前提に建てられた住宅のことです。一般的には通常の住宅よりも建築費用が高くなる傾向があります。
二世帯住宅は下記の3つのタイプに分けられます。
●完全同居型
玄関・リビング・キッチン・浴室を二世帯で一緒に使うタイプです。1階に親世帯の居室を設けるケースが多いです。
●部分共有型
玄関のみを共有にしたり、リビングやキッチンも共有にしたりするなど、建物の一部分だけを二世帯で一緒に使うタイプです。1階を親世帯、2階を子世帯が利用するケースが多いです。
●完全分離型
玄関・リビング・キッチン・浴室などのすべてが、世帯別に設けられているタイプです。1階を親世帯、2階を子世帯が利用する横割り型と、両世帯ともに2階建てが隣接する縦割り型の主に2つのケースがあります。
◆二世帯住宅の費用を抑えるポイント
完全同居型の二世帯住宅であれば、一般的な住宅と費用はほぼ変わりません。もし、部分共有型や完全分離型の二世帯住宅を建てる場合は、高くなりがちなコストを間取りや設計を工夫することで、安く抑えることが可能です。
◎建材や設備のグレードを下げる
◎壁・床・ドアなどの材質や仕様を統一化する
◎外観は凹凸がない箱型の総二階にする
◎共有設備を増やして設備費用を下げる
◎内外装や間取りをシンプルにする
◎水回りの設備はなるべくコンパクトにまとめて、配管を短くする
◎収納はできるだけ共有にする
◎廊下を減らす
◆二世帯住宅にするなら知っておきたいこと
両世帯の誰もが快適に過ごせて、かつ費用面で失敗しないためには、建てる前に知っておきたいポイントがあります。
【point1】間取りは将来まで見据えて決める
今の家族構成やライフスタイルをベースに間取りを決めることは大切ですが、ライフステージの変化を見据えておくことも必要です。
例えば、先々の病気や怪我などに備えて親世帯の居室は1階に配置して、車椅子になっても外出しやすいようにバリアフリーにしておく、浴室・トイレは広めにするといった工夫をしておくと良いでしょう。
また、部分共有型か完全分離型を選択する際は、子世帯だけになったときに親世帯のスペースは賃貸にするのか、子世帯が広く使うのかなどを考慮したうえで決めることが大切です。
【point2】ランニングコストの負担を決めておく
光熱費、通信費、食費などのランニングコストの負担をしっかり決めておくことも大切です。世帯別の使用分がわかりにくいからと負担の割合を曖昧にすると、後々で思いがけないトラブルが生じる可能性があります。
最近では、新築時に光熱費のメーターを2つ設置し、使用量に応じて費用を分担するケースもあります。もし設置を1つにするなら、入居後にお互いのライフスタイルを把握したうえで、早めに負担割合を決めることが気持ちよく暮らすためにも重要です。
【point3】二世帯住宅の施工実績が豊富な住宅会社を選ぶ
二世帯住宅ならではの暮らしを楽しむには、建築費用や税制面に配慮しながら、それぞれの世帯が快適で使いやすい間取りをつくる必要があります。
住宅会社を決める際は、二世帯住宅の施工実績が豊富な会社を選ぶことも重要です。二世帯住宅ならではの暮らし方や建築費用の不安や疑問も安心して相談できます。また、これまでの経験で蓄積されたノウハウから最適な提案をしてもらえるでしょう。
【point4】「登記」「相続」を意識して費用負担を決める
二世帯住宅を建てると決めたら、親世帯・子世帯で建築費用の負担割合を話し合います。そのときに意識したいのが「登記」や「相続」です。
土地・住宅の登記は、基本的に費用を出した割合で決まります。もし、建築費を親世帯と子世帯で折半しているのに、子世帯名義のみで登記をすると、親世帯から子世帯への贈与とみなされ贈与税を支払う可能性が生じてしまうためです。
二世帯住宅に同居していない兄弟姉妹がいる場合、相続トラブルを避けるためにも将来の相続を見越して事前によく話し合っておくことが大切です。
【point5】二世帯住宅の建築にお得な税制を知る
家を建てる際にはさまざまな税金が必要です。二世帯住宅の場合、家の要件や建築時期によって軽減措置や優遇制度が用意されています。
例えば、建物の構造が一定の要件を満たせば、新築時に1度だけ支払う「不動産取得税」と、毎年１度支払う土地と建物の「固定資産税」が軽減されます。相続税に関しては「小規模宅地の特例」や「住宅取得等資金贈与の非課税枠」などの優遇税制を利用できます。
ただし、お得な制度の活用には複雑な条件がありますので、家を建てる自治体や住宅会社の担当者などに、早めに相談しましょう。
◆まとめ
二世帯住宅を建てる際は、細かな部分まで下調べを行い、家族でしっかりと話し合いながら進めていくと安心です。