家の建て替えを計画した時には、仮住まい問題に頭を悩ませる方が多いです。仮住まいを用意する際にも、探し方や選び方のポイントがあります。
この記事では、家の建て替えにともない、仮住まいを用意する際のポイントや注意点などについて解説します。
◆建て替えの流れと仮住まいの期間
家の建て替えは、一般的に下記のようなスケジュールで進みます。
【STEP1】建て替え計画の事前準備
家の建て替え計画を立てます。自分たちの要望をまとめ、建て替えを依頼する業者が決まれば、仮住まいを用意します。
【STEP2】仮住まいへの引っ越し
【STEP3】旧居の取り壊し
建て替え工事のスタートです。最初に旧居の解体を行い、地盤調査と必要に応じて地盤改良などを行います。旧居の解体にかかる期間は1カ月程度が目安です。
【STEP4】新築工事建設する家の大きさや工法などによって工期は変わりますが、着工から竣工まで4～10カ月程度かかります。
【STEP5】引き渡し
竣工検査を行い、細かな修正や大型家具の搬入が進められます。同時進行で仮住まいの退去を行います。
仮住まいに住む期間は、新築する建物のプランによっても異なりますが、通常は半年程度、長ければ1年近くにわたります。
そのため、仮住まいとはいっても、快適に安心して生活できる拠点を見つけることが大切です。
◆仮住まいの選択肢
仮住まいの選択肢には、主に下記の3つがあります
【1】賃貸物件を借りる
一般的な賃貸物件は物件数が多いので、好みの広さや予算にあわせた物件を選べます。家具や家電をそのまま持ち込めるので、トランクルームを借りなくて済む可能性があります。
ただし、家賃の4～6ヶ月分程度の初期費用が必要となり、今の家から仮住まいと仮住まいから新居への2回の引越し代がかかるため、コスト面が課題となります
【2】マンスリーマンションを借りる
1ヵ月単位からの短期契約ができ、電気ガスなどの開通手続きも運営会社に任せられるのがメリットです。ただし、賃貸物件よりも月々の賃料は高めです。
【3】実家に住む
夫婦どちらかの実家に住むことができれば、仮住まいにかかる費用を抑えられます。ただし、居住エリアが大きく変われば、仕事や子どもの通学にも影響が生まれることや、一時的ではあっても異なる世帯が同居するため、精神的な負担に配慮が必要です。
◆仮住まい物件の探し方
建て替え中の仮住まい探し方には、主に3つの方法があります。
◎インターネットで探す
賃貸物件であれば、インターネット上の物件探しサイトを利用すると便利です。希望のエリアや広さ、家賃などから候補を絞り込んでいきましょう。
◎地元の不動産会社に相談する
仮住まいは地域が限定されていたり、短期での退去が前提のため、物件探しに難航する傾向があります。物件を借りたいエリアの不動産会社に相談するのがおすすめです。
◎ハウスメーカーや工務店に相談する
仮住まいできる賃貸を持っている会社や仮住まいの情報を持っている会社もあります。ハウスメーカーや工務店の担当者に確認してみましょう。
◆建て替え中の仮住まいを選ぶポイント
建て替え中の仮住まいを選ぶときのポイントはどのようなものがあるのでしょうか？
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小中学校に通う子どもがいるなら学区を優先
小中学校に通う子どもがいて、学区内での仮住まいが必要な場合は、仮住まい探しが難航する傾向にあります。広さなどほかの条件は妥協することも検討しましょう。
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「仮住まい中に必要なもの」を見極めて広さを決める
仮住まい期間は限定的なので、今の家と同じ広さを求める必要はありません。仮住まいに持っていくものを絞り込み、必要な広さを見極めます。季節用品やアウトドアグッズなどはトランクルームを利用することを検討しましょう。
◆仮住まい探しでよくある問題と解決方法
仮住まい探しでは、直面しやすい問題もあります。事前に把握して対策を講じておきましょう。
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短期で借りられる賃貸物件が少ない
一般的な賃貸物件では、半年程度の短期契約には対応してもらえないことも多いです。初めから短期での賃貸を想定している物件に絞り込んで探す方がスムーズといえます。
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荷物の置き場所に困る
荷物の収納場所を確保するために広い部屋を探している場合は、無理に広い部屋を見つけることにこだわるより、トランクルームを活用する方法がスムーズ解決できることもあります。また、建替えを機に古い家具を処分して荷物を減らし、新居に入居するタイミングで買い直すのもひとつの方法です。
◆仮住まいにおけるよくある疑問
建て替え中の仮住まいでよくある疑問には下記のようなものがあります。
１．住民票を移す必要があるか
住民票は、生活拠点の異動がない場合や異動期間が1年未満の場合は移す必要はないとされています。はじめから仮住まいが1年を超えることが見込まれている場合は、自治体に相談してみましょう。
２．水道や電気、ガスは止めるのか
水道や電気、ガスは停止の手続きが必要です。また、メーターなどの設備の撤去が発生するため、手続きの際は必ず家を解体することを伝えてください。
３．郵便物の転送手続きは必要か
郵便物の転送手続きも必要です。なお、郵便物の転送サービスは、1年間となっています。何らかの事情で仮住まいが1年以上となったときには、再度手続きが必要です。
仮住まい探しは、余裕をもって取り壊しの2ヵ月ほど前には不動産会社などに相談して探し始めましょう。